その他団体
企画展「トランスポーターズ 日本の輸送を支え続けているモビリティ」のご案内
2023年5月18日 その他団体
トヨタ博物館では、2023年4月28日（金）～2023年7月17日（月・祝）の期間で、「トランスポーターズ 日本の輸送を支え続けているモビリティ」が開催されています。
【NASVA】運行管理者講習(貨物)の日程について（令和5年度）
自動車事故対策機構（NASVA）名古屋主管支所が実施する、令和5年度の運行管理者基礎講習及び一般講習の開催日程についてご案内します。
【公正取引委員会】「円滑な価格転嫁の実現に向けて（要請）」
2023年3月27日 その他団体適正取引推進・運送契約・書面化
公正取引委員会では、令和5年3月1日、新たに「令和５年中小事業者等取引公正化推進アクションプラン」の策定し、適正な価格転嫁の実現に向けて、取引の公正化の更なる推進を図るとしています。 詳細につきましては、下記リンクをクリ …
働きやすい職場認証制度の新規「一つ星」の追加申請を期間限定で受付
働きやすい職場認証制度の認証について、新規「一つ星」の追加申請を2023年1月16日から2月15日まで受け付けます。
愛知県の高速道路SA PAにSDカード優遇店ができました
標記につきまして、自動車安全運転センターより周知依頼がございましたのでご案内いたします。 詳細につきましては、下記表題をクリックし内容をご確認ください。 愛知県の高速道路ＳＡ・ＰＡにＳＤカード優遇店ができました！
橋桁への衝突事故防止に係る注意喚起について
2022年10月18日 その他［輸送の安全確保］その他団体道路工事・交通規制情報
近年、橋桁や橋桁防護工へ車がぶつかる事象が多く発生しています。自動車の高さの考慮をしたルート選定と、衝突可能性のある場合は必ず停止してください。
【NASVA】運行管理者講習(貨物)の日程について（令和4年度）
自動車事故対策機構（NASVA）が実施する令和4年度の運行管理者基礎講習、及び一般講習の開催日程について追加日程分も含めた最新状況をご案内します。
いちのみやハイウェイオアシスプロジェクトについて
2022年8月23日 その他団体
いちのみやハイウェイオアシスプロジェクトとは、日本の大動脈、名神高速道路と雄大な木曽川の交差点にハイウェイオアシスをつくりたいという2031年完成目標のプロジェクトでです。 詳細については、下記URLよりご確認ください。 …
2022年度「あいち女性の活躍促進プロジェクト」事業の参加者募集について
愛知県・あいち男女共同参画財団・愛知県経営者協会で構成する「あいち女性の活躍促進事業実行委員会」において、女性の活躍促進プロジェクトの一環として、「女性管理者養成セミナー」「女性管理職異業種交流事業」「管理職向けワークショップ」が開催されます。
新型コロナワクチン3回目接種会場のご案内
2022年4月8日 その他団体新型コロナウイルス関連
医療法人山陽会様及び株式会社ファーマスター様より、新型コロナウイルスワクチンの接種会場のご案内がありましたのでご案内します。
名古屋高速道路における特大車への還元措置の終了について
令和3年5月より実施していた名古屋高速道路の特大車への還元措置について、当初予定通り令和4年3月末をもって終了となります。
防災マネジメントセミナーの開催について
自動車事故対策機構は、自社の防災体制のチェックや災害リスクの分析手法の習得、自然災害の対応力強化を目的として、防災マネジメントセミナーを開催します。
私たちは、できる。 ＃クルマを走らせる550万人
2022年1月1日 その他団体
あけましておめでとうございます。自動車5団体（日本自動車工業会、日本自動車部品工業会、日本自動車車体工業会、日本自動車機械器具工業会、日本自動車販売協会連合会）が実施する令和4年の正月広告「私たちは、できる。 ＃クルマを走らせる550万人」について、お知らせいたします。
陸上貨物運送事業向け 腰痛予防動画サイトの開設について
2021年12月23日 その他団体
厚生労働省では「職場における腰痛予防対策指針」の普及促進を目的としたWEBサイトを開設しました。 陸上貨物運送事業では、業務による腰痛の発生リスクが全産業に比べ4倍以上あります。初心者もベテランも、荷の取り扱いなどの基本 …
ヤマト・スタッフ・サプライのDVD講習について
ヤマト・スタッフ・サプライが実施する基礎講習及び一般講習につきまして、事業者が希望する場所へ出張し、DVDを放映する方式でも実施しています。是非、ご活用ください。
雪氷期における取組みの強化について ～早めの冬道装備の準備と交通情報の確認を～
2021年10月27日 その他団体道路工事・交通規制情報高速道路の安全
NEXCO中日本では本年1月の大雪による大規模な車両滞留の発生を受けて、大雪時の雪氷対策を見直し強化を図ります。
