愛ト協
令和6年度 第1回 適正化事業フォローアップ研修会及び新規許可事業者研修会（会員限定オンライン配信のご案内）
巡回指導時の指摘件数（否の数）が一定の基準に達している事業者のみを対象としている研修会について、今後より一層適正な事業運営を行っていただくため、対象外の皆様にもご視聴いただけるよう、オンライン配信します。
令和6年度 健康管理セミナーの開催について
全ト協では、定期健康診断の結果からハイリスク者を見つけ、確実にフォローアップすることで、従業員の健康を確保するとともに、その取り組みが従業員の定着率や生産性の向上となる「健康経営」につながることを理解し、より具体的な健康管理対策の推進を図ります。
一から学ぶシリーズ「標準的な運賃」(第2回 応用編)
標準的な運賃志度の告示内容について、一から学べる解説セミナーを基礎編、応用編と2回に分けて開催いたします。※どちらか一方のみの参加も可能です。 本件に関し、全ト協「標準的な運賃」の計算シートを作成された日本PMIコンサルティング株式会社小坂真弘氏を講師にお招きし研修会を下記の通り開催いたします。
一から学ぶシリーズ「標準的な運賃」(第1回 基礎編)
標準的な運賃志度の告示内容について、一から学べる解説セミナーを基礎編、応用編と2回に分けて開催いたします。※どちらか一方のみの参加も可能です。 本件に関し、全ト協「標準的な運賃」の計算シートを作成された日本PMIコンサルティング株式会社小坂真弘氏を講師にお招きし研修会を下記の通り開催いたします。
トラックあいち 2024年7月号を掲載しました
7月22日付の定期発送で全会員の皆様にお送りした、当協会の広報誌「トラックあいち」について7月号をアップロードしましたので、当ページ右上にございます「広報誌」よりご覧ください。
令和6年度トレーラーの安全な使用及び関連法令改正に係わる研修会資料について
2024年7月16日 愛ト協
標記について、オンライン受講の方は研修会資料をダウンロードいただき、各自でご確認くださいますようお願いします。
令和6年度 第1回就職面談会への出展者募集について
2024年7月8日 愛ト協
令和6年度の「第1回就職面談会」について、ウインクあいち8階展示場にて令和6年9月8日（日）に開催します。この面談会は、協会会員事業者が専用ブースを出展し、求職者と直接情報交換を行う事業です。
令和5年度 交通安全表彰受賞者名簿について
2024年6月25日 愛ト協
令和6年6月17日、愛知県トラック協会総会にて交通安全表彰式が開催されました。パスワードを入力して頂き、交通安全表彰受賞者名簿をご覧頂けます。
災害物流専門家研修の開催について
自治体の災害対策本部や物資拠点において、災害物流の専門家の見地から自治体に対し適切な助言を行うことができる「災害物流専門家」を育成するため、下研修会を開催いたします。
プラン2025目標達成セミナーの開催について
2024年6月17日 セミナーその他［輸送の安全確保］国・行政愛ト協
「事業用自動車総合安全プラン2025」のプラン内容と交差点事故・追突事故の対策を中心に最新の情報を織り込んだ事故防止対策について解説する座学と小集団での情報交換を行います。
令和6年度 全ト協表彰 優秀運転者顕章候補者の推薦について
全日本トラック協会のドライバー向け表彰制度についてお知らせいたします。推薦条件など制度の詳細は、ご案内文書をご覧ください。
2024年度Gマーク「申請書類の事前相談」について（会員限定）
2024年度の新規申請事業所及び更新対象事業所の皆様へ「Ｇマーク申請書類の事前確認」開催のご案内です。
標準的な運賃及び標準運送約款告示改正等に係る周知説明会資料について
標記のセミナー資料をダウンロードいただき、各自で印刷いただきますようお願いいたします。
令和6年度トレーラーの安全な使用及び関連法令改正に係わる研修会
新たな特殊車両通行制度にある「特殊車両通行確認制度」の施行等トレーラに係わる状況は変化しております。 本件に関し一般社団法人日本自動車車体工業会様を講師にお招きし研修会を開催いたします。
人材確保・労働環境改善セミナーの開催について
2024年5月15日 セミナーその他［輸送の安全確保］愛ト協
当セミナーでは、人材確保対策・労働基準改善対策として有効な「働きやすい職場認証」並びに「ウェルビーイング経営」について、その概要、活用方法、活用事例について説明いたします。
令和6年度「『道路情報の電子化』に関する要望」の受付について
「道路情報の電子化」に関するご要望がありましたら、以下の『「道路情報の電子化」要望提出票』をダウンロードいただき、下記メールアドレスに添付して要望内容をご回答ください。
令和6年度「『重さ指定道路』の指定に関する要望」の受付について
「重さ指定道路」の指定に関して、会員事業者の皆様からの要望を受け付け、全日本トラック協会を通じて国土交通省及び警察庁へ要望します。
